明治・大正期の納涼床営業者の 鴨川官有地利用に関する研究 - 京都大学

土木学会論文集D Vol.66 No.2,246-254,2010.5
明治・大正期の納涼床営業者の
鴨川官有地利用に関する研究
-先斗町三条・四条間を対象として-
倫子1・神邊
林
1学生員
和貴子2・出村
嘉史3・川崎
雅史4
京都大学大学院博士後期課程 工学研究科(〒615-8540 京都市西京区京都大学桂)
E-mail:matsushita.michiko@t01.mbox.media.kyoto-u.ac.jp
2非会員
富士通株式会社(〒211-8588 神奈川県川崎市中原区上小田中4-1-1)
3正会員
4正会員
岐阜大学准教授 工学部(〒501-1193 岐阜県岐阜市柳戸1-1)
E-mail:demu@gifu-u.ac.jp
京都大学大学院教授 工学研究科(〒615-8540 京都市西京区京都大学桂)
E-mail:kawa@art.mbox.media.kyoto-u.ac.jp
本研究は,明治・大正期に鴨川の河川空間が官有地となり京都府の管理下にあった時期を取り上げ,官
有地利用に関する行政文書など当時の史料の読み取りを通じて,料理屋・貸座敷営業者による先斗町の鴨
川河岸地と堤外地の土地利用の仕組みを解明した.その結果,[1]当時の先斗町の鴨川官有地は,営業者に
とって付加価値の高い場所として認識されていたこと,[2]先斗町の営業者は,河岸地を宅地として隣接す
る民有地と一体的に利用しており,その地先に当たる堤外には高床構造や床几構造を設け,それぞれ別の
契約によって官有地を借用していたこと,[3]営業に用いる河川構造物は営業者が私費を持って設置・修繕
を行っており,京都府は一定の節度を持ってその可否決定をなすことで鴨川の河川環境を管理していたこ
とが明らかになった.
Key Words : government-owned land, land tenancy, entertainment business in summer, Kamo River,
Ponto-cho
1. はじめに
を含む河川空間が官有地化されたことにより,河川堤外
部分を用いた納涼営業は近代土地制度の中に位置づけら
れた.このような社会の変化の中で納涼営業がどのよう
に運営され維持されてきたのかという点については,こ
れまで着目されてこなかった.
従って本研究の目的は,河川をめぐる諸制度の過渡期
ともいえる明治・大正期,すなわち鴨川の河川空間が官
有地となり京都府の管理下にあった時期に,料理屋・貸
座敷営業者がどのような手続きを経て河川空間を利用し
ていたのか,また営業者と京都府が官有地である河川環
境の整備にどのように関わってきたのかを明らかにする
こととする.
なお本研究で対象とするのは,現在も納涼床の設置さ
れる鴨川右岸のうち,三条通と四条通に挟まれた先斗町
鴨川官有地である.これは,次項に述べるように,この
地区に関する史料の残存状況が良いためである.
(1)
研究の背景と目的
今日の京都鴨川では,低水敷に並べられた高床にて行
われる夏季納涼床営業の様子が,京都を代表する伝統的
景観として認知されている.沿岸の営業者が公共空間で
ある河川空間を営業目的で占用するという鴨川納涼床の
形態は,都市の水辺のあり方を考える上で,示唆に富む
事例の一つであるといえよう.
鴨川で納涼を行う文化は,近世に始まったとされてい
る.当時の絵図には,人々で大いに賑わう鴨川の様子が
描かれており,中州や川岸など至る所に床机や高床が設
けられ,営業者が遊興地として河原を利用していたこと
が確認できる.しかし,現代の納涼床に至るまでの納涼
文化の継承を,近世から続く営業の単純な継続と見るべ
きではない.何故なら,明治期には河川をめぐる諸制度
に大きな転換があったからである.中でも,鴨川の川岸
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(2)
分析に用いた史料の概要
本研究で主に用いた史料は,京都府立総合資料館に保
存された京都府庁文書のうち,明治29年(1896)から明
治44年(1911)の官有地使用に関する書類である.特に
明治32年の先斗町鴨川官有地借用についての書類が多く
発見されたため,この年の借用システムを基本として考
察を行った.官有地使用はその前後の年代にも継続的に
行われていたものと推測されるが,この年代の書類のみ
が残されている理由については不明である.鴨川官有地
についての書類は,官有地借使用に関する書類(借用願,
命令書,御請書)と借用地上の構造物設置に関する書類
(申請書,命令書,御届書)に大別され,その大半は鴨
川沿いの料理屋・貸座敷営業に関連するものである.
その他,先斗町内の地割とその所有者,建物の立地,
官有地の範囲の考察については,『京都府下遊廓由緒』
附図や地籍図,旧土地台帳を元に把握した.
(3)
既往研究と本研究の位置付け
近代鴨川の納涼床営業に関する報告・研究としては
以下のものがある.鴨川の河川改修と納涼床営業の形態
との関連については,既に研究成果1)がある.ここでは,
明治27年(1894)の鴨川運河完成や大正初期の河床整理
の前後で高床や床机構造がどのように変化したかを写真
から確認した.本研究では官有地利用に関する行政文書
を用いることにより,先行研究で提示された当時の河川
景観について,景観形成の前提となる土地利用の仕組み
から,より精緻に明らかにすることをねらいとしている.
昭和33年(1958)初版発行の『鴨川の変遷』2)は,納涼
床営業に対する京都府の働きかけとして,大正の河床整
理に伴う床机設置の禁止,大正12年(1923)の高床構造
の規定,昭和4年(1929)の新たな高床建設の禁止など
大正期の動向を詳しく述べている.本研究で取り上げる
史料は主に明治後期のものであり,これらの規制が行わ
れる以前の納涼床営業の動向を明らかにできると考える.
本研究は,近代以降の河川をめぐる社会的変化に着目
し,河川空間を管理する京都府とそれを利用する納涼営
業者の関わりという点から,明治時に形成されていた鴨
川の景観を検証しているという点で新規性がある.
2.
先斗町鴨川官有地の概要
(1)
先斗町鴨川沿いの料理屋・貸座敷営業の概要
先斗町は,寛文の鴨川築堤をうけて開発された新地の
一つであり(図-1),以来祇園町とともに遊興地して賑
わっていった3).『京都府下遊廓由緒』4)(明治 5 年写)
によると,新河原町通が元々の川添であったところを,
寛文 10 年(1670)秋に石垣等の普請があって町が拡大
され,延宝 2 年(1674)2 月に若松町に 5 軒の家屋が建
設された後,次第に町並みが形成されていったという.
明治期の鴨川右岸は,料亭や茶屋,旅館が立ち並ぶ歓
楽街であった.例えば明治 16 年刊『工商技術都の魁』5)
には,先斗町のすぐ北に当たる三条通北の鴨川沿いの貸
座敷営業者によって,図-2 のような広告が掲載されて
図-1 先斗町(着色部分)とその近辺
(『明治 22年仮製 2万分の 1地形図』を元に筆者作成)
図-2 鴨川西岸の貸座敷業者による東山と鴨川の眺望のよさを謳った広告(一部抜粋)
(この広告は先斗町近辺の三条通より北にある業者によって出されたものであるが,
先斗町でも同様の営業行為が行われていたものと推測される.明治 16年刊行『都の魁』より)
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図-3 先斗町鴨川官有地の範囲(明治 17年『下京区地籍図』及び旧土地台帳の内容を元に筆者作成)
図-4 明治 5 年当時の先斗町の土地利用(『京都府下遊廓由緒』附図『新河原町通之図』を元に筆者作成)
いる.この広告には次のような文言が見られる.
『京都府下遊廓由緒』は,遊廓の蔓延を憂えた京都府
参事槇村正直の命により府下各遊廓の沿革と区域を明ら
右に列する侯家ハ通常の旅館而已ニあらす.名高き東
かにするために編纂されたものであり8),その附図であ
山の景色を詠め,又加茂川の清き流れの場処なれハ,
る『新河原町通之図』(図-4)には明治 5 年当時の先斗
風流文雅の大人,実に寄り給ふ.依て坐敷も貸す.諸
町が描かれている.図中には細かく分割された区画のう
6)
君御来車あらん事を乞ふ.
ち一部が着色して示されている他,「ロウジ(路地)」
が明記されている.従ってこの附図は地割ではなく建物
に基づいて描かれており,着色された建物は遊廓に関連
このように,鴨川右岸の店は,鴨川の流水や東山の眺
する店舗を示しているものと考えてよいだろう.この図
めのよさを謳って商売を行っていたため,その立地条件
から先斗町通の東側,つまり寛文の新地開発で造成され
は営業に欠かせないものであった.これは先斗町でも同
た部分を見ていくと,竹村屋橋 [1]よりも北側の部分につ
じであったと考えられる.例えば明治 45 年/大正元年
(1912)の地価を調べた山田の研究7)によると,先斗町
いては,建物の東,つまり鴨川に隣接する部分に「三間
半」の空地が描かれている.従って,竹村屋橋以北には
通(新河原町通)の東側,つまり寛文に開発された部分
明治 5 年当時,鴨川沿岸部に幅 6m 程度の空地が設けら
の地価は,同通りの西側の地価に比べてかなり高かった
といい,川に面した土地の利用価値の高さが現れている. れていたようである.それに対して竹村屋橋以南にはこ
の空地は見られず,建物は川に接するように設けられて
おり,この宅地の幅が三間半であると記されている.
(2) 先斗町鴨川官有地の範囲
一般に河川が官有地に組み入れられたのは明治 6 年太
明治 17 年(1942)『下京区地籍図』には,先斗町鴨
政官布告「地所名称区別」および明治 7 年太政官布告
川近辺に官有地第三種の「川岸地(河岸地)」と「川」
「改正地所名称区別」の公布時であるため,図-3 に示
の表記が見られる(図-3).これによると,先斗町通か
した鴨川官有地の制定は『新河原町通之図』より後の年
ら見た河岸地の奥行きは 8~12m 程度と見られ,「川岸
代のことと考えられる.両図を見比べると,『新河原町
地」と「川」の境界は堤防で,「川岸地」は堤防上,
通之図』の流水沿いにある幅三間半の土地,つまり竹村
「川」は堤外地に相当したものと考えられる.
屋橋以北の空地と竹村屋橋以南の建物の敷地が,明治
これらの官有地が制定された経緯を直接的に知ること
17 年の地籍図作成時までに官有地化されたことがわか
の出来る史料は今のところ確認されていないが,この河
る.以上のことから,鴨川の官有河岸地のうち少なくと
岸地の範囲が官有地となる前にどのように利用されてい
も竹村屋橋以南の部分については,官有地化以前から既
たのかについては,先にも引用した『京都府下遊廓由
に建築物が存在し,住民によって利用されていたことが
緒』附図より確認される.
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確認できる.
旧土地台帳より確認したところによると,これらの官
有河岸地のうち若松町以北は大正3,4年(1914, 1915)
に,梅ノ木町北部の3筆は大正7年(1918)に,それぞれ
西隣の民有地の所有者に払い下げられている.それより
南の河岸地についても,大正4年(1915)に西隣の民有
地の所有者より払下願が提出されていたが,この申請は
却下され9),大正11年(1922)に京都市へ下げ付けられ
ている.これは同年7月に市会で可決され翌年2月に告示
された「河岸地管理規定」(京都市告示第45号)に基づ
き,都市計画事業基本財産として下げ付けられたためと
みられる.先斗町内でこのように河岸地の扱いに違いが
見られた理由として,都市計画上の意図があった可能性
も考えられるが,詳細は現在のところ確認できていない.
図-5 官有地と民有地に跨って建つ料理屋の平面図
(明治 31年「借地上ノ建屋改築ノ件(下京区新河原町通
四条上ル鍋屋町地内)」を元に筆者作成)
3.
先斗町鴨川官有地の利用状況
岸地の借用部分に跨って設けられているが,これと同じ
く官有地を民有地と一体的に利用した建物の改築申請書
は他にも数点確認されており,このような建物の建て方
は当時の先斗町で一般的に見られたものと思われる.こ
の建物の鴨川端には川に面して縁側をもつ座敷が設けら
れているほか,先斗町通側の入口から土間を通って川側
へ通り抜けられるようになっている.川岸の立地を活か
しつつ,納涼営業時の高床設置に対応できる構成となっ
ていたことがわかる.
なお,これらの借用願には「隣類地比較」の表記が見
られ,河岸地の借地料は隣接する民有地の値段を元に算
出されていたものと見られる.明治33年時の官有河岸地
の借地料申請額は,42銭(/坪・年)から66銭(/坪・
年)の間であった.しかし,それらの借用願に対する府
からの命令書に記された実際の借地料は80銭(/坪・
年)又は1円(/坪・年)の2種類で,いずれも申請額よ
りかなり高く設定されていたようである.
鴨川官有地で営業を行う者は,官有地の借用願を京都
府知事宛に提出し,それに対する知事名義の命令書を受
けてその場所を利用していた.これらの手続きを行って
いたのは,明治36年(1903)までは内務部第二課地理掛
(係)で,翌明治37年(1904)以降はその後身である内
務部土木課であった.
(1)
河岸地の借用とその目的
京都府庁文書『官有土地水面貸下一件』(明治 32 年
(1899))には,先斗町の官有河岸地借用に関する書類
がほぼ全区画について残されている.これらは全て借用
継続願で,借用期間はその殆どが明治 32~36 年(18991903)であり,残りの一部は明治 33~37 年(19001904)であった.したがって,河岸地部分の借用は 5 年
単位の契約で,期間満了直前に継続願を提出する仕組み
であったと思われる.
旧土地台帳との照合の結果,これらの借用申請者は
すべて借用地と同町内にある民有地の所有者,もしくは
その血縁と思われる人物であった.更に,河岸地の殆ど
の区画は,隣接する民有地の所有者,あるいは道路を挟
んで西向かいにある民有地の所有者によって借用されて
いた [2].従って河岸地の借用契約は,基本的に敷地単位
で行われていた.
これらの河岸地の借用目的には「家屋建設」などと
記されており,借地は宅地として用いられていたようで
ある.そのうち数軒の建物については,改築時に府に提
出された改築申請書から,その平面構成を知ることが出
来る.図-510)は明治 31 年(1898)に提出された改築申請
書に添付されていた図面で,竹村屋橋より 7 軒北に位置
する料理屋の平面図である.この建物は民有地と官有河
(2)
川(堤外地)の借用とその目的
京都府庁文書『季節ニ関スル貸下地及使用地一件』
(明治 32 年(1899))には,同年の鴨川堤外地借用に
関する書類が数多く残されている.これによると,河岸
地上に店を構える料理屋および貸座敷営業者が,営業目
的でそれぞれの店の地先を借用していたことがわかる.
借用期間は夏季の 6 月~9 月の納涼営業の季節に限られ
ており,契約は年ごとに行われていたようである.
ここで,堤外地を借用する営業者と河岸地の借用者と
の関係について考察しておく.図-6 は,明治 32 年
(1899)に先斗町の鴨川堤外地を借用申請した営業者に
ついて,同年に同じ町内で河岸地を借用していたか否か
を調べ,町別に示したものである.例えば梅ノ木町の堤
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外地を借用していた営業者のうち,河岸地の借用者を兼
ねる者は料理屋営業 4 軒,貸座敷営業 9 軒と多数を占め
ており,河岸地の借用者を兼ねない者は 1 軒のみであっ
た.つまり梅ノ木町では,先斗町通東の民有地の所有者
が隣接する河岸地を借用してそこで自ら営業しており,
その営業のために堤外の地先を借用している例が殆どで
あったものと考えられる.それに対して若松町では,堤
外地を借用していた営業者のうち,河岸地の借用者を兼
ねる者は 1 名のみで,残り 14 名は河岸地の借用者とは
異なる人物であった.つまり若松町では,営業者が土地
の所有者(つまり河岸地の借用者でもある)から店を借
り,そこで営業を行う際に自らの店先の堤外を借用する
例が殆どであったものと考えられる.
この考察の妥当性について,先斗町各町の土地利用か
ら確認する.図-7 中に示した太線は,先斗町通以東の
明治 32 年当時の敷地境界を旧公図を参照して推定し,
『新河原町通之図』上に示したものである.なお,当時
官有河岸地であった部分については地割が存在しなかっ
たため無記入である.これによると,梅ノ木町では一つ
の敷地が一つの建物で占められる場合が殆どである.そ
れに対し若松町では,一つの敷地がロウジで細かく分割
され,複数の建物が設けられている場合が殆どである.
このような土地利用を考慮すると,若松町内の各建物は
土地所有者から貸家として営業者にそれぞれ貸し付けら
れていた可能性が高いものと考えられる.なお図-6 に
よると,松本町にも若松町と同様の傾向がみられる.こ
れについて旧土地台帳から松本町の土地所有者を確認す
ると,明治 32 年当時,松本町の 11 筆の敷地は 4 人の人
物に所有されており,うち 2 人が 6 筆と 3 筆をそれぞれ
所有していた.従って,松本町の建物も,その多くが貸
家として営業者に貸されていたものと考えられる.以上
の考察から,堤外地の借用は敷地単位ではなく店単位で
行われており,河岸地の借用者と堤外地の借用者が異な
る場合は,二者の間に借家契約が結ばれていたものと推
定される.
堤外地の使用目的は,貸座敷営業あるいは料理屋営
業のための高床構造の設置と書かれており,高床を店の
1 階や 2 階から張り出し設置していたものと考えられる.
『明治 22 年仮製 2 万分の 1 地形図』など当時の地図類
によると,明治の鴨川の河原には西岸に沿って一筋の流
れが設けられていたようであり,高床はこの水筋上に設
けられていたものと推測される.
更に先斗町内の料理屋 11 軒のうち 7 軒は,先に述べ
た高床構造の設置部分から更に先の堤外地を借用してお
り,その目的には「蒔床机設置」などと記述されていた.
これらの店は,高床よりも更に川中に仮設的な床机を置
いて営業を行っていたようである.
堤外地部分の借地料は月単位で決められており,川岸
地沿いの高床利用の部分は16銭(/坪・月),その先の
床机利用の部分は8銭(/坪・月)となっている.
(3) 先斗町鴨川官有地借用のまとめ
図-8 および図-9 は,前項までの内容をもとに,先斗
町の鴨川官有地借用について借用者と京都府との関係を
まとめたものである.これらに示すように,先斗町の鴨
川官有地の借用は河岸地と堤外地で別々に行われており,
それぞれ先斗町の土地所有者と河岸地上に店を構える営
業者が借用者となっていた.このように,先斗町鴨川官
有地の借用者は同町の人々で占められていた.
ただし,付近の鴨川官有地,例えば四条大橋・三条
大橋の下や左岸近くの堤外地を同時期に借用していた料
理屋・貸座敷営業者には,鴨川沿岸以外に住所を置く者
もいた11).従って,鴨川官有地の営業目的での借使用は,
沿岸住人以外にも認められていたようである.にも関わ
らず,先斗町鴨川官有地の借用者が同町住人に限られて
いた理由として,先斗町では鴨川納涼に関する営業形態
が近世から踏襲されており,官有地制定後も同町の人々
に河岸と地先の借用権が優先的に認められていたという
可能性が考えられる.しかし,官有地借用権の発生と認
可については,近世の納涼営業および官有地借用システ
ムの成立についての更なる研究成果を待たねばならない.
柏屋町
鍋屋町
松本町
梅ノ木町
若松町
橋下町
0
2
料理屋(河岸地借用者)
4
6
8
10
貸座敷(河岸地借用者)
12
14
16
18
貸座敷(河岸地借用者以外)
図-6 明治 32 年の先斗町鴨川堤外地の町別借用申請者数
(明治 32年『季節ニ関スル貸下地及使用地一件』
の申請書類より筆者作成)
図-7 明治 32 年当時の先斗町沿岸部の敷地境界(『京都府下遊廓由緒』附図『新河原町通之図』を元に筆者作成)
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4.
官有地借用者と京都府の河川環境整備への関
わり
遇バ石垣崩潰シ不少費用ヲ要シ候得共私費ヲ以テ修繕
借地仕居
(1) 堤防の建設・修繕
「官有荒蕪地御払下ケ願」12)(大正 4 年(1915),以
下「払下願」と表記する)は,今井伊太郎が梅ノ木町以
南の官有河岸地の借用者たちを代表し,河岸借用地の払
い下げを求めて当時の内務大臣一木喜徳郎宛に提出した
ものである.「官有地拂下願處分ノ件」12)(同年)によ
ると,京都府は,先に京都市から無償での下付願が出さ
れていたことを理由にこの払下願を不認可としており,
実際に大正 11 年(1922)に都市計画事業基本財産とし
て京都市へ下げ付けられた.
この払下願には,借用地の払い下げを求める理由と
して,営業者らがこの官有河岸地を整備してきたあらま
しが述べられている.以下にその一部を引用する.
訴えによると,官有河岸地とされた荒蕪地,つまり
『新河原町通之図』で三間半の空地として示された部分
に相当するものと思われるが,この部分は明治維新まで
は木杭と板だけで水を堰きとめていた状態で,道路より
数尺低い土地であったという.近世後期の絵図に描かれ
た鴨川の堤防には石積のほか板柵や蛇籠の部分もあった
という指摘13)がなされているが,先斗町付近の護岸も近
世当時は石垣ではなかったのであろう.更に払下願によ
ると,この河岸地の石垣は借用者らが官庁に願い出た上
で座敷営業のために造成したものであり,この石垣が壊
れたときの修繕費用も借用者の私費で負担していたとい
う.京都府庁文書の他の堤防修繕の申請書14)についても
同様に,借用者が「自費ヲ以テ」工事を行うと記されて
いる.このように,先斗町官有河岸地の堤防の設置や修
繕という環境整備は,河岸を利用していた借用者によっ
て常識的に行われていたことがわかる.
一方,官有地借用者による川の堤防整備に対し,京都
府は整備申請に対する許否決定の権限を持つことで管理
していたことが確認できる.例えば「川岸土提目費修繕
ノ義ニ付願書(新河原町四条上ル)」,「官有貸下地川
岸石岸築造難聞届ノ件」15)(明治30年(1897))では,
官有河岸地の借用者が護岸の木杭の腐食を理由に石垣の
設置を申請したところ,修繕の名目で川の埋め立てをし
ようとしていると判断され不許可となっている.しかし
同申請者が次年度に拝借地内に設置場所を変えて再度申
請をしたところ,こちらは許可されている16)(図-10).
その他,堤防修繕の申請内容に対して京都府第一土木工
区出張所による実地調査(もしくは実地検査)が行われ
ていた例も確認できる17).
明治維新前ハ川添荒蕪地凸凹ニシテ一定セズ唯木杭ヲ
打チ内部ハ板ヲ以テ水ヲ堰キ道路ヨリ低キ事数尺ノ低
地ニ有之候処先斗町東側民有地ハ奥行少ク営業上不便
ニ付官庁ニ出願ノ上借地仕私費ヲ以テ打杭水止ヲ除キ
新ニ石垣ヲ築キ道路ト平均ニ地上ケ仕爾来時々出水ニ
図-8 先斗町の鴨川官有地借用者と京都府との借用関係
図-9 先斗町の鴨川官有地の借使用関係の模式図
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図-10 官有借用地と石垣の計画位置
(明治 30年「官有貸下地川岸石岸築造難聞届ノ件」,
明治 31年「借地内川岸修繕ノ件」を元に筆者作成)
(2)
営業に用いる構造物の設置と修繕
堤防の他にも,料理屋・貸座敷営業に必要な構造物の
修繕および設置に,官有地の借用者が関わっていたこと
を示す記録が見られた.
a) 土抱の修繕
「流水筋修繕願」18)(明治31年(1898))では,官有
河岸地の借用者が借用地の前にある土抱の修繕を申請し
ている(図-11).申請書によると,この土抱は,土砂1
坪を杉板30枚で囲い,杉丸太30本で留めたものである.
申請書中には土抱がどのような目的で設けられたものな
のかが記されていない.しかし土抱が付近の借用地の前
にも連続して続いており,また別の書類19)からこの借用
者が同時期に堤外地を高床の座敷設置のために借用して
いたことが確認できるため,写真-1のように,流水中に
張り出した高床構造物の土台として用いていたものと推
測される.
b) 堤外地への昇降道の設置
3 章に述べたように,先斗町付近の鴨川西岸沿いの堤
外地は全て,西に隣接する河岸借用地上に店を構える営
業者によって借用されていた.従って先斗町外の営業者
は,橋の下や川の中央部などを借用して営業を行ってい
た.これら堤防から離れた部分を借用していた業者は,
自らの借用地まで客を案内するために,昇降路や橋を設
けていたことが確認できる.例えば明治 32 年「官有地
使用願ノ件」20)では,「蒔床机」利用のために四条大橋
と三条大橋の下を借用申請している営業者が,それぞれ
の橋の袂部分の借用と「板橋架設」や「昇降路設置」の
申請を行っている.その他納涼床営業ではないが,明治
32 年「昇降道設置の件」20)では,鴨川の中ほどで「魚釣
営業」や「借馬営業」を行う営業者が,竹村屋橋の中ほ
どから川の中州へ降りるためのスロープを設置する申請
書を提出している.なお,竹村屋橋は大正 8 年(1919)
に撤去された木造車道橋であるが21),橋の西詰で営業し
ていた先斗町の料理屋竹村屋が架けたものと言われてお
り,これもまた営業者の手によって設けられたもののひ
とつである.
図-11 土抱修繕の申請者の借用地と土抱の位置関係
(明治 31年「流水筋修繕願」を元に筆者作成)
写真-1 鴨川四条・五条間の流水上に張り出した高床の座敷
(国際日本文化研究センター古写真データベースより転載)
ただし,高床式座敷の前の河原に「蒔床机」を設置し
ていた先斗町の料理屋営業者によって提出された借用申
請書には,上記のような昇降路の設置に関する記述は特
に見られなかった.これは,これらの店が,床机席へ納
涼客を誘導するための昇降道を自らの借地内に確保して
いたため,申請書に明記する必要がなかったためではな
いかと推測される.
(3) 京都府による官有地上構造物の見た目についての
指導
(1)で提示した払下願の末尾には,「尤モ御払下ヶ之
許可ヲ蒙り為上ハ宅地ニ変更シ当築堤堅固ニ致シ衛生上
注意仕風景其他外見宜敷様仕候ニ付何卒特別之御詮議ヲ
以テ御払下ケ被成下候様只管奉願上候也」という文言が
見られる.これは,もし京都府からの河岸借用地の払い
下げがかなった場合,借用者は借地を宅地に変更し,築
堤を堅固にし,衛生に注意し,風景その他外見に配慮す
るという旨を京都府に訴えたものである.当時,鴨川官
有地を利用する営業者に対し,京都府が床営業の見た目
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土木学会論文集D Vol.66 No.2,246-254,2010.5
について指導していたふしがうかがえる.
明治 30 年(1897)に高床設置目的で営業者から提出
された堤外地の借用願に対する京都府からの命令書22)に
は「夏期納涼ノ為本屋ニ引続キ木製高床掛構造ハ柱組立
ヲ以テ板張リ天井ハ白木綿覆ヒニシ簡易且体裁宜シキモ
ノニ限ル」と記されている.明治 32 年の同様の書類23)
には,「納涼席設置ノ為メ木材切組高床ヲ架設シ夜間ニ
ハ必ス新シキ白木綿又ハ白金巾ニテ天幕ヲナシ床下ヲ囲
フ場合ニハ長サ五尺以下ノ棕櫚縄ニテ編ミタルモノヲ用
ユル構造トス」との文言が書類に印字されている.また
はこの文言を書き写したと見られる記述が確認される.
これらの定型句から,当時の京都府は鴨川沿いに設けら
れる高床構造に対し「本屋に接続すること」「柱と床は
木製であること」「(夜間は)白木綿または白金巾で覆
うこと」「床下を囲うには棕櫚縄を編んだものを使うこ
と」という細かな構造やデザインの基準を持ち,それを
営業者に周知させようとしていたものとみられる.
て営業者に働きかけることにより,鴨川の河川環境を
管理するという立場にあった.
しかしこのような官有地借用関係の始まりと終わり,
つまり鴨川河岸の官有地化および京都市への下付の経緯
については,本研究が明らかにするところではない.こ
れらは京都の近代都市計画とも大きく関連する問題であ
り,今後の研究課題としたい.
補注
[1] 『京都府下遊廓由緒』附図中には竹村屋橋が描かれておら
ず,明治5年当時にはまだ橋が存在していなかった可能性
も考えられる.本文中では,図-3と図-4の対応関係をわか
りやすくするための基準として橋の位置を示しているが,
それは橋の建設時期や形態に関する議論を踏まえたもの
ではない.
[2] ただし橋下町北部にあった女紅場に隣接する官有川岸地に
ついては,女紅場取締の出雲房次郎が申請者である.
参考文献
5. おわりに
1)
本研究では,明治 32 年当時の先斗町の料理屋・貸座
敷営業者による鴨川官有地利用の制度と手続き,そして
河川環境に対する営業者と京都府の関わりについてみて
きた.本研究で明らかになった主な成果は以下のとおり
である.
・先斗町内で官有河岸地とされた区画は,その眺望の良
さから,先斗町の営業者たちにとって付加価値の高い
場所として認識されていた.官有地化される前の明治
5 年時点では,この区画のうち,竹村屋橋以北は空地
であった.竹村屋橋以南は既に宅地として利用されて
いた.
・先斗町の料理屋・貸座敷営業者は,鴨川官有地を京都
府より借用し営業していた.借用申請は,建物を設け
る河岸地と高床や床机を設置する川(堤外地)でそれ
ぞれ別に行われ,府より通達された借地料を支払って
いた.河岸官有地部分は先斗町内の土地所有者が敷地
単位で借用し,隣接する所有地と一体的に利用してい
た.一方先斗町地先の鴨川堤外地は,河岸借用地上に
店を構える営業者が店単位で借用し,高床構造の座敷
や蒔床机などを設置していた.つまり,先斗町付近の
鴨川官有地はすべて先斗町の営業者によって借使用さ
れていた.
・護岸や土抱,堤外への昇降道などといった官有地内
の河川構造物は,京都府の許可を得たうえで営業者が
私費をもって設置・修繕していた.京都府は,営業者
による申請手続きの際に新たな土地造成を阻止し,構
造物の見た目への留意を促すなど,一定の節度をもっ
2)
3)
4)
5)
6)
7)
田中尚人,川崎雅史,牧田通:水辺におけるアメニティ
の変遷に関する研究 ― 京都鴨川の納涼床を対象として ―,
土木計画学研究・論文集,No.16,pp.479-484,1999.
京都府土木建築部河港課編:鴨川の変遷,pp.11-14,1980.
京都市編:京都の歴史 第 5 巻 近世の展開,pp.474-475,
1979.
京都府下遊廓由緒,新撰京都叢書 第九巻,臨川書店,
pp.119-120,1986.
石田有年編:工商技術都の魁,下巻,pp.86-87,1883.
新撰京都叢書 第六巻,臨川書店,pp.119-120,1985.
山田誠:地価分布からみた近代京都の地域構造,丸山
宏・伊從勉・高木博志編『近代京都研究』,思文閣出版,
pp.86-108,1980.
8)
前掲4):新撰京都叢書 第九巻,p.2
9)
京都府庁文書:官有土地水面払下譲与願,大正4年
10) 京都府庁文書:官有土地貸下並ニ公有土地水面使用一件
書類,借地上ノ建屋改築ノ件(下京区新河原町通四条上
ル鍋屋町地内),明治31-32年
11) 京都府庁文書:季節ニ関スル貸下地及使用地一件,官有
地使用願ノ件,明治32年 など
12) 前掲8):官有土地水面払下譲与願
13) 吉越昭久:名所図会類にみる河川景観,奈良大学紀要,
第21号,p.151,1992.
14) 京都府庁文書:官有土地貸下並ニ公有土地水面使用一件,
官有地護岸修繕ノ件,明治33年 など
15) 京都府庁文書:官有土地貸下並ニ公有土地水面使用一件
書類,明治30年
16) 京都府庁文書:官有土地貸下並ニ公有土地水面使用一件
書類,借地内川岸修繕ノ件(下京区新河原町通上ル鍋屋
町加茂川縁),明治31年
17) 前掲16):官有土地貸下並ニ公有土地水面使用一件書類,
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土木学会論文集D Vol.66 No.2,246-254,2010.5
借地内川岸修繕ノ件(下京区先斗町四条上ル梅ノ木町加
四条大橋と車道橋を中心に―,新しい歴史学のために,
257 号,京都民科歴史部会,pp.6-10,2005.
茂川縁官有貸下地)
18) 前掲16):官有土地貸下並ニ公有土地水面使用一件書類
22) 前掲15):官有土地貸下並ニ公有土地水面使用一件書類,
19) 前掲11):季節ニ関スル貸下地及使用地一件,官有地使用
命令書(新川原町四条上ル加茂川水面)
23) 前掲11):季節ニ関スル貸下地及使用地一件
願,官有地使用追願
20) 前掲11):季節ニ関スル貸下地及使用地一件
(2009. 9. 29 受付)
21) 白木正俊:近代における鴨川の景観についての一考察―
UTILIZATION OF THE GOVERNMENT-OWNED LAND
ALONG THE KAMO RIVER FOR ENTERTAINMENT BUSINESS
IN THE MEIJI AND TAISHO PERIOD:
The Case of Ponto-cho between the Sanjo Street and the Shijo Street
Michiko HAYASHI, Wakiko KAMBE, Yoshifumi DEMURA
and Masashi KAWASAKI
The riverfront of the Kamo River in Kyoto had been an entertainment area to enjoy the cool evening
breeze in summer since the Edo era. This study aims to clarify the utilization of the river area for entertainment businesses in the Meiji and Taisho period, when the river area was the government-owned land.
Administrative documents at that time shows the procedure for utilization of the riverfront space and the
maintenance of the river environment by the proprietors and Kyoto Pref.
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